RETAIL TECH 2021.03.12

意思決定に不安がある方向け|データドリブンマーケティングとは

「データドリブン」という言葉をご存じでしょうか?

 

言葉の意味を簡単に説明すると、“データをもとにアクションに移す”ことを言います。

 

近年データに関する本が多く出版されるなど、データ分析に注目が集まっています。

 

もはやビジネスにおいてデータは不可欠な存在となっていますが、

・未だに正しいデータが取得できていない

・データは取得できているけど、アクションにつながらない

・データをもとにした行動をとっているけど的外れな気がする

などの悩みを持つ企業様が少なくありません。

 

今回は、2021年に小売店に求められるデータドリブンマーケティングについて解説していきます。

 

前回の記事:【計測ツール活用方法】イベント出展する企業向け プロモーションを効果測定する方法をご紹介

 

なぜデータ分析が必要なのか

 

データ分析が広まるまでは、各企業のベテラン従業員の知見・経験をもとに分析・アクションをとっていたところが大半でした。

 

しかし、長年在籍している従業員の知見・経験をもとに施策を移すのには大まかに2つのデメリットがありました。

 

組織全体に情報を共有しづらい

 

どの企業でも共通することですが、長期的に所属してくれる人もいれば、すぐにやめてしまう人も出てきます。

 

そのため、少人数の知見・経験があるベテラン従業員しか運営を任せることができなくなってしまいますし、他の従業員にわざわざ情報共有することも手間がかかってしまいます。

 

時代の流れに合わせられない

 

長年にわたって知見・経験を積むことができても、その都度アップデートをすることが求められます。

 

世間の動きや顧客の価値観は高い頻度で変化しますし、「自分の経験からこれは正しい」という考えは通用しなくなります。

 

とくに、新型コロナウイルスの影響で緊急事態宣言、外出自粛要請が出てから、従来の常識が通用しなくなりました。

 

以上の点から、過去の情報や感覚だけに縛られるのではなく、日々新しいデータを取得して行動するデータ分析が必要となってきました。

 

購買後のデータだけでは分析は難しい?

 

「一応データはとっているけど、アクションに移せていない」といった悩みの原因の1つに、データ情報の不足が挙げられます。

 

小売企業に多いのが「購買“後”の顧客行動しか取得していない」というケースです。

 

POSレジを導入していれば、日々の売上や時間別の購買者数(購買数)、人時売上などの情報を確認することができますが、施策を見越したデータ分析をしたいのであればさらに別の情報が必要です。

 

一見購買者数が多そうに見えても、蓋を開けてみれば購買率が悪く、多くの潜在顧客を逃していた…というケースもあり得ます。

 

より本質的な情報を獲得するためには、その分詳細なデータ取得が求められます。

 

データドリブンマーケテイングの流れ

データドリブンと聞くと複雑そうなイメージを持たれがちですが、流れは至ってシンプルです。

 

ビジネスで多用されているPDCA(Plan→Do→Check→Action)と流れはそこまで変わらないため、特段新しいことをしないといけないわけではありません。

 

小売店が行うべきデータドリブンマーケティングの流れについてご説明いたします。

 

データ収集の目的を整理

 

「データをとるだけ」を防ぐため、何のためにデータをとるのかあらかじめ整理しておきます。

 

最終的なゴールは企業・店舗の売上増加ですが、売上が上がるために何をすればいいか、今売上が上がらない原因が何か深掘りして決めていきます。

 

データを収集

 

整理した目的をもとに、データを収集していきます。

 

データをまとめて分析する

 

ある程度データがまとまったら分析に移ります。

 

見て判別できるよう、グラフやヒートマップなどをうまく取り入れることがおすすめです。

 

データをもとにアクション

 

分析した結果をもとに施策を行います。

 

施策を実行したあとも、結果がともなっているかどうか改めてデータで確認することが必要です。

 

データ分析に興味があるけど不安…という方におすすめの個別相談会

 

ここまでデータドリブンマーケティングの流れについてご紹介いたしましたが、今すぐ実行するとなると難しいという方もいるのではないかと思います。

 

今回、顧客行動データの取得・活用にトライしたいという方向けに、無料の個別相談会を実施いたします。

 

小売店を始め様々な企業様の分析のサポートをさせていただいている弊社の担当者が、貴社の相談に乗らせていただきます。

 

導入をご検討中の方だけでなく、情報収集段階の方もぜひこの機会にお気軽にお申込みいただければと思います。

 

個別相談会の詳細に関しては以下のページに掲載しております。

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