新型コロナウイルスの影響による店舗の密集状態を緩和するためには、人の労力だけでは限界があります。

 

少数のスタッフだけでは人の流れを変えることが難しいため、できる限り出勤できる人を募り、臨時で対応するお店も少なくはありません。

 

しかし、人員を増やしたところで密集状態は解決できるとは限りません。

 

3密を回避してスムーズに店舗運営をするためには、“人”ではなく“ツール、サービス”に頼るほうが効率的ではないでしょうか。

 

今回は密集状態を防ぐために使えるツール、サービスについて、導入したことがない方でもわかるように説明していきます。

 

前回の記事：今営業中のスーパーにXovisを使ってほしい4つの理由

 

ツール、サービスを活かすべき理由

 

人によっては「わざわざお金を出してまで導入する必要がある？」と思われるかもしれません。

 

しかし、これらのツール、サービスは近年の小売店の課題になっている「人材不足」の穴埋めにもなります。

 

入店数を手動で計算していたところを、ツール、サービスで計測をし、確認したいときにデータとして見ることができれば、それだけ人の工数を減らすことができます。

 

店舗状況の把握のために必要なデータは計測ツールに任せ、それ以外の接客やイレギュラーな対応は全て現場スタッフで注力するなどして、業務の効率化をアップさせます。

 

とくに、スーパーなど新型コロナウイルスの影響で混雑している小売店では、どのぐらいの人が出入りをしているのか計測し、リアルタイムで状況を確認することが理想とされます。

 

あらかじめ店内の入場者数を決め、営業時間は常に計測ツール、サービスで入店者数を出し、人数をオーバーしたら入場規制をかけるなどすれば密集状態を防ぐことが可能です。

 

密集状態を防ぐのに役立つツール、サービスとは

それぞれのツールについての特徴と、メリット・デメリットを交えながら説明していきます。

 

■GPS
GPSとは、人工衛星から発する電波を活用し、位置情報を把握する仕組みのことを指します。

 

携帯やカーナビ、あらゆるゲームに搭載されているため、皆さんにとって馴染み深いものとなっています。

 

このGPSは安価で手に入れやすく、手軽に導入しやすいのがウリですが、GPSがオフになっていればその方を検知することが難しくなります。

また、GPSは屋内だと精度が落ちる場合が多いです。

 

そのため、GPSを受信してお客様の人数を計測し、正確な数字を出すことは難しいです。

 

■Beacon（ビーコン）
Beaconとは、「Bluetooth Low Energy」（BLE）という低消費電力の近距離無線技術を利用した新しい位置特定技術のことを言います。

 

GPSと同じく位置情報を特定することができますが、信号を半径数十メートル範囲に発信する発信機そのものですので、発信源が全く違います。

 

アメリカにある無人店舗の『Amazon GO』でもこのBeaconが導入されており、様々な小売店にも活用されています。

 

機器もコンパクトなので設置がしやすく、比較的安価で購入することができます。

 

しかし、お客様に対応アプリケーションをインストールしてもらわなければ検知することができません。

 

また、スマートフォンのBluetoothがONになっていないと計測されません。

 

■携帯基地局

携帯基地局とは、携帯電話と直接交信する無線通信装置のことを言います。

 

携帯電話を使っていないときでも電波のやり取りができ、位置情報を把握することができます。

 

人が多い場所ほど基地局の数も多いため、位置情報を特定するスピードが早いことがメリットです。

 

しかし、店舗の状況把握のために基地局の検知を利用するには、未だに高いハードルがあります。

 

実際に基地局による電波のやり取りを活用した店舗の事例は見つかっておりません。

 

■カメラセンサ

先ほど紹介したツール、サービスのような通信で検知するものとはちがい、カメラセンサはカメラの画角内で捉えた人を識別するツールです。

 

お店の入口やレジ前など、人数を把握したい場所にカメラを設置すれば、検知した人数から過密状態になっていないか確認することができます。

 

検知の精度は高めですが、カメラセンサの種類によっては精度が低い場合もあります。

 

店舗に合ったツールを選ぶポイント

・精度
店舗の状況を正確に把握するためには、精度はできるだけ高いものを選ぶべきです。

 

本来であれば90％以上の精度を持つものでも、場所によっては下がってしまう場合もあり得ます。

 

そのため、店舗でツール、サービスを使用しても一定の精度を保てるかどうか検証してみることをおすすめします。

 

・機能性
入店者数を計測できることはもちろん不可欠ですが、より店舗運営の改善に役立てるためには他の機能も必要となってきます。

 

店舗内の人数だけではなく、どのエリアが過密になっているか、どの曜日・時間帯が一番混雑しているか、などを計測できれば、『密集状態を防ぐための施策』を考案しやすくなります。

 

また、新型コロナウイルスが終息したあとは、また別の課題が出てくるかと思います。

 

その課題を識別して改善するためには、より機能性の高いツール、サービスを選び、活用をすることをおすすめします。

 

まとめ

今回の新型コロナウイルスの騒動は予期せぬことでした。
店舗にツール、サービスを導入する大きなメリットは、新型コロナウイルスで人の行動が大きく変わっても、その行動の流れを検知できることです。

 

今後は新型コロナウイルスだけではなく、自然災害やそのほかの影響により、店舗の状況も180度変わるかもしれません。

 

しかし、どのような状況でも対応をできるよう、今のうちから正確な数値を計測してくれるツールを活用してみてはいかがでしょうか。